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-1-一般的なISO用語をシリーズ別に集めてみました。ISOには業種、目的別に9000シリーズ、14000シリーズとございます。この辞典にはISO以外のビジネス用語も含まれています。取得を考えている認証取得に合わせて、お気に入りに登録の上、本サイトを辞書としてお使い頂き、皆様のISO認証取得のお力になれたのなら幸いです。［アイソ］［アウトプット］［アジェンダ21］［維持審査］［イソ］［イソネジ］［著しい環境側面］［インプット］［インフラストラクチャー］［エコデザイン］［エコファンド］［エコマーク］［オブザベーション］［温室効果ガス］［アウトソーシング］［アウトプレイスメント］［改正省エネ法］［外部文書］［家電リサイクル法］［環境］［環境NGO］［環境アセスメント］［環境影響］［環境影響評価］［環境会計］［環境税］［環境側面］［環境適合設計］［環境パフォーマンス］［環境報告書］［環境方針］［環境マネジメントシステム］［環境目的］［環境ラベル］［環境リスク評価］［監査］［監査員］［監査基準］［監査結論］［監査証拠］［監査チーム］［観察事項］［監査プログラム］［規格］［規格要求事項］［気候変動枠組条約］［技術専門家］［キックオフ］［規定］［客観的証拠］［供給者］［共同実施］［京都議定書］［京都メカニズム］［業務監査］［記録］［グリーン・コンシューマー］［グリーンインベスター］［クリーン開発メカニズム］［グリーン購入法］［グリーン調達］［経営層］［継続的改善］［軽微不適合］［検証］［更新審査］［校正］［購買要求事項］［顧客］［顧客支給品］［コアコンピタンス］［顧客満足］［顧客要求事項］［国際標準化機構］［国連環境開発会議］［コンポスト］［グローバルスタンダード］［コンプライアンス］［サーマルリサイクル］［再格付け］［最終製品］［サイトツアー］［作業環境］［酸性雨］［仕掛品］［識別］［システム］［持続可能な発展］［実現能力］［指摘事項］［修正］［重大不適合］［修理］［主任審査員］［循環型社会形成推進基本法］［省エネ法］［初回審査］［初回訪問］［新QC７つ道具］［審査］［審査員［審査員研修機関］［審査員登録機関］［シックスシグマ］［審査員評価登録機関］［審査機関］［スクラップ］［製造指示書］［製品］［製品アセスメント］［製品要求事項］［生物多様性条約］［是正処置］［ゼロエミッション］［測定機器］［組織］［組織構造］［サンプリング］［施工計画書］［垂直的統合・水平統合］［事業部制］［サプライチェーンマネジメント］-2-［第１者監査］［第２者監査］［第３者監査］［妥当性確認］［チェックリスト］［地球環境サミット］［適合］［適用除外］［手順書］［手直し］［登録機関］［登録審査］［特性］［特別採用］［トップマネジメント］［トップランナー方式］［トレーサビリティー］［取締役会制度］［日本適合性認定協会］［認証機関］［認証取得］［認証範囲］［排出権取引］［被監査者］［非常口マーク］［標準化］［品質管理］［品質方針］［品質保証部］［品質マネジメントシステム］［品質マネジメントシステム文書］［品質目標］［分析機器］［フィルム感度］［不適合］［フローチャート］［文書］［文書審査］［本審査］［パラメータ］［プロジェクト計画書］［ベンチマーキング］［バリューエンジニアリング］［ファブレス］［プロダクトライフサイクル］［マイナー不適合］［マニフェスト］［マネジメントサイクル］［メジャー不適合］［目標管理制度］［マーケティング］［要員］［予備審査］［予防処置］［ライフサイクルアセスメント］［リオ宣言］［利害関係者］［力量］［リリース］［レビュー］［労働安全衛生マネジメントシステム］［労働安全衛生マネジメントシステム］［リードタイム］［リスクマネジメント］［ロジスティクス］-3-アイソISOと同義。ISO（アイ・エス・オー）を略してアイソと呼ぶ場合がある。アウトプットOutPut/産出されたもの（結果）。プロセス（仕事）の実行をシステムとして捉えた時、そこにはインプット(投入物）とアウトプット（産出物）が関連する。アウトプットはプロセスの実行結果を指す。アジェンダ21（agenda）「リオ宣言」の理念を具体化し、21世紀に向けた行動計画を示したもの。維持審査ISO規格の認証登録後、定期的に実施される、審査機関による審査。審査頻度は一般的に6ヶ月or1年に1回である。審査内容は、マネジメントシステムの維持体制が要求事項に適合性していること及び効果的な運用が行われていることを主眼としている。イソISOと同義。ISO（アイ・エス・オー）を略してイソと呼ぶ場合がある。イソネジISOにて規格化された物の1つ。関連としてはISO68:1973一般用ねじ-基準山形等がある。著しい環境側面事業活動において組織が環境に多大な影響を及ぼしていると判断した要素。インプットInPut/投入（するもの）。プロセス（仕事）の実行をシステムとして捉えた時、そこにはインプット(投入物）とアウトプット（産出物）が関連する。インプットはプロセス実行に必要なもの（情報）を指す。インフラストラクチャー（Infrastructure）-4-品質マネジメントシステムの運用、維持に必要な経営資源。エコデザイン（Eco-design）環境への影響を配慮して製品や包装を設計すること。環境配慮設計、環境調和型設計とも言う。エコファンド（Aneco-fund）環境負荷低減やエコビジネスを展開している環境問題に積極的に取り組む環境関連優良企業を対象とした株を購入する投資信託を指す。エコマーク（Ecomark）（財）日本環境協会が複写機の省エネや環境負荷の低減を目的に1999年11月にISO14024に準じて制定したもの。第三者認証が必要。オブザベーション観察事項とほぼ同義。温室効果ガス二酸化炭素（CO2）、メタン（CH4）、亜酸化窒素（N2O）、代替フロン（HFCS・PFCS）、六フッ化硫黄（SF6）の6種類。アウトソーシング（Outsourcing）意味は「外部資源の活用」です。1980年代にアメリカで採用されるようになった経営手法で、90年代に入って日本でも活用されるようになりました。当初は、情報システム部門が中心でしたが、やがて経理、人事など間接部門全般、そして物流、開発業務、製造プロセス、電力供給などあらゆる分野に拡大してきています。アウトプレイスメント一般的には、再就職の支援を行うことを意味しますが、営利的な人材紹介ビジネスと、非営利的な再就職の斡旋活動がある。最近ではヒトの移動が多いため企業はアウトプレイスメント会社に登録し、ヒトを調達するという人材発掘方法が増えている。-5-改正省エネ法97年12月に開催された地球温暖化防止京都会議(COP3)で、温室効果ガスの排出削減目標が合意されたことを受け、その対応策として改正され、98年3月に公表され、99年4月より施行されることになりました。新たに「トップランナー方式の導入」が特徴の一つとなっており、罰則担保などがあり、企業にとっては厳しいものになっているようです。外部文書組織(企業）外で作成された文書。例えばISOの規格本、官公庁作成の標準仕様書、その他業務運営上関連する法規制等の文書。家電リサイクル法（Recycling）正式名称は「特定家庭用l機器再商品化法」。廃棄家電のうちテレビ、冷蔵庫、洗濯機、エアコンの4品目に対して、①製造業者の製品引取り及び再商品化義務。②消費者の再商品化にかかる費用負担などがある。環境大気、水質、土地、天然資源、植物、動物、人及びそれらの相互関係を含む、組織の活動をとりまくもの。環境NGOリサイクルや身近な問題から国際的な問題まで、環境全般を支援する非政府団体。環境アセスメント（Assessment）環境影響評価と同義。環境影響有害か有益かを問わず、全体的に又は部分的に組織の活動、製品又はサービスから生じる、環境に対するあらゆる変化のこと。環境影響評価環境に影響を及ぼすおそれのある活動、製品又はサービスについて、組織があらかじめ、環境に与える影響について調査・予測・評価を行い、環境保全対策を検討すること。-6-環境会計事業活動における環境保全のためのコスト、その活動により得られた効果を可能な限り定量的に把握すること。事業活動における環境保全コストの費用対効果を向上させるメリットがあり、国民にとっては、環境報告書などを通して企業環境会計データを得ることができる。環境税製品やサービスなどの価格に、環境負荷（環境の利用）に応じた税金を上乗せする課徴金制度のこと。環境保全費用の財源となり、環境負荷を軽減する効果があると報告されている。一方、環境税の導入でGDPの減少を招くという報告もある。代表的な環境税として、1990年にフィンランドで導入された炭素税などがあり北欧各国では既に導入実績がある。環境側面環境に影響を及ぼしているか、又は可能性のある組織の活動、製品及びサービスの要素。環境適合設計環境に配慮した製品・サービスの開発・設計を行うこと。DfEとあらわされる。環境パフォーマンス（performance）環境方針や目的及び目標に基づいて組織が活動した環境マネジメントシステムの測定可能な結果。環境報告書事業活動全般における環境負荷情報や環境に関わる財務情報、環境に関する企業理念などを利害関係者に開示、コニュニケーションを行う方法の一つ。環境方針組織理念に基づく環境への取り組みに関する基本方針。環境マネジメントシステム企業における活動工程･製品･サービスの環境に対する、直接的･間接的影響を改善するために定められた、環境マネジメントシステムの国際標準。現在、地球環境の保全に関する意識は高まりを見せており、この様な時流を受けて、ISO14001認証を取得する企業が急増している。自社の組織活動や製品、サービスを通じて環境に配慮し、継続的改善を行っていくことを社会に宣言する企業が増えている｡環境目的-7-環境方針に基づく事業活動の全般的な到達点。組織が自ら設定し、可能な場合は定量化されるもの。環境ラベル製品に関する情報を消費者に提供する一つの手段。TYPEⅠ～TYPEⅢの3種類ある。TYPEⅠはISO14024で制定されており、第三者が環境配慮型製品の判定基準の制定・認証を行う。日本のエコマークなどがこれにあたる。TYPEⅡはISO14021で制定されており、企業の独自基準で製品（サービス）の環境に関する主張をするものです。TYPEⅢは基準がなく、環境負荷をライフサイクルアセスメントによる定量的データで開示します。環境リスク評価使用されている化学物質や環境負荷のある排出物質のリスク（危険性）を、その環境への「悪影響の大きさ」と「悪影響が出る確率」を掛け合わせて評価する評価法。環境への影響が大きくても、それが発生する確率が低ければリスクは小さく評価される。監査組織のマネジメントシステムが要求事項に適合していることを確認する為のプロセス。大別して社内で行う内部監査と社外からの外部監査がある。監査員監査を実施する人監査基準監査を行う際に判定を行う目安になるもの(値）。例えば外部からの監査として行われる審査では、マネジメントシステムへの適合性という観点で審査を受けるため、この場合の基準は対象のマネジメントシステムの規格となる。監査結論監査員が発見した客観的証拠を基に、監査目的及び業務の運用状況を加味した上で下す監査の結果。監査証拠監査を行い検出された証拠。記録､文書等で検証が行えるもの。ここで言う証拠は、客観的証拠(普遍的）である事が必要となる。監査チーム-8-監査を行う1人以上の集団。一般的に1つの部門を2人以上の監査員で監査を行う際、そのうちの1人を主任監査員とする場合がある。この時、主任監査員は監査の統括やそのチームの最終的な意見形成を行う権限を持つケースが多い。観察事項オブザベーションとほぼ同義であり、審査時の判定分類の１つ。事象